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日本の企業も英語公用語化進む!

こんにちは。亀井です。

昨日ニュースの特集で日本の英語教育について興味深い内容が特集されていたので
こちらで少しご紹介したいと思います。


【中小企業でも社内公用語英語化

昨年、楽天やユニクロ率いるファーストリテイリング英語社内公用語にすると発
表されたのは皆さんもご存じの方が多いと思います。

最近では、その波に従い中小企業でも英語を公用語化するところが出てきているようです。

ここで特集されていた企業は、取引先に中国、韓国、台湾などアジアマーケットをもつ
製造業やメーカー業を営む会社でしたが、製品の説明や、やり取りにおいても
「母国語+英語」のメールのやり取り、会話も英語が共通語となることが多くなってきているそうです。

取引先が英語を母国語としないアジア間のやり取りであっても、共通語は今や全て英語という会社が
多くなってきているということですね。

そこで、ある企業は今年4月より社内の会話もすべて英語にすることと、社員全員にTOEIC600点以上を目指すよう
取り組み始めたといいます。

インタビューでは、40代50代の中堅社員さんも同じように英語公用語化を義務付けられたため、
今後仕事上でのコミュニケーションに不安を隠せない様子でした。

また若い社員さんは、上司がいきなり外国人になってしまったため、必要に駆られて
早速インターネットの英語教材でお勉強をはじめたそうです。


今まで語学から疎遠になっていた社会人が、いきなりすべて英語で仕事をしてくださいと言われた時には
それはそれは動揺するでしょう。
(実際に私も同じ状況でしたら驚くと思います)


日本の英会話市場は世界で1、2位 なのにTOEFLのスコアは最下位に近いと言われています。

他のアジア諸国では英語公用語はもはや当たり前となってきています。

日本も世界のスタンダードにおいて行かれないためにも、
コミュニケーションツールとしての英語を習得することは非常に大切なことだと実感しました。


最近では、英語教育も低年齢化が進んでいますので、来年からは小学校から英語教育の義務化がなされます。
また、大学でも留学を推進しているところが多くなってきているようです。

でも、まだまだ日本の型にはまった教育システムでは英語が浸透するには時間がかかりそうです・・・


テレビに出ていた大学教授も言っていましたが、頭が柔らかいうちに語学や海外の文化に対する柔軟性を養うためにも、中学生、高校生、大学生のうちからの留学をもっともっと推進していくべきだと、真に実感する今日この頃でした。



海外教育研究所(EDU*Japan)では、大学生の留学や社会人のキャリアアップ留学
また企業向けの海外研修プログラムを豊富にご用意しております。


メール、お電話、ご来社にてお気軽にご相談ください。


★問い合わせ先:03-6402-9339


海外教育研究所 エデュケーションジャパン

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